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代表挨拶

創業から約70年、私共は毎日豆腐と油揚げを作り続けています。戦後まもなく開業した辻豆腐店は、町のお豆腐屋さんとして地域の皆さんに愛され、育てていただきました。消費者の購入場所も、町の商店からスーパーマーケットへと移り変わり、豊川市の豆腐屋さんは30軒以上ありましたが今は数軒になっています。辻豆腐店が今ここに存在するのも、皆様に愛していただいたおかげです。

なぜ当社のお豆腐を食べてもらえるのか。
考えた先に、【大切な人への愛】ではないかと、考えにいたりました。私共のお豆腐は、国産大豆にこだわり、余計なものは一切使わず、安心安全に重きを置いて作られています。安心で美味しいお豆腐を食べてもらいたい。そんな料理の作り手の愛が、当社を支えていただいているのではと感じています。私達ができることは、皆様からいただいている想いをお返しできるよう、真面目に、ひたむきに美味しいお豆腐を作り続けていくことです。
そして、自分の子供が生まれた際に思った「次世代を担う子ども達には少しでも安心安全な豆腐を食べてもらいたい」という思い・こだわりを貫いていくことだと考えています。

さて、市場はめまぐるしく変化しています。
環境の変化に柔軟に対応していくことが必要な時代です。真面目に美味しいものをお届けしたいという熱い想いは真っすぐに継承し、次世代に受け継ぐ。そして、環境変化には柔らかい頭で対応していく。常に困難に挑戦しながら、昨日よりも美味しくなるように、日々考え、追求することが当社の使命だと考えています。

お客様並びに、関係業者様、当社の従業員、その家族、当社に関わるすべての人が、辻のお豆腐を通じて、豊かに暮らせることが何よりの願いです。そのために、辻豆腐店はこれからも【本物の美味しい】を追い求め続けます。

代表取締役 辻󠄀 佳範

会社概要

会社概要

会社名
有限会社 辻󠄀豆腐店
資本金
800万円
所在地
愛知県豊川市本野ケ原1丁目146
取引銀行
岡崎信用金庫 豊川支店
代表者
辻󠄀 佳範
事業内容
豆腐・豆腐加工品の販売

アクセス

沿革

1948年
11月3日愛知県豊川市塔ノ木にて初代辻釜三夫・古登が創業
ラッパを使った引き売りを始める
1958年
豊川市牛久保町に工場移転
1973年
豊川市美和通に工場移転
二代目辻英一・喜子が引き継ぐ
町の小売店が減り、スーパーマーケットの台頭、卸を始める
1987年
8月1日会社設立
1996年
三代目辻佳範が社長に就任
1997年
豊川市本野ケ原に工場移転
2011年
豆腐とデザートのお店クロスロードオープン
2021年
通販サイトオープン

メディア出演

2010年2月20日放送

中京テレビ
「しあわせの黄色い子犬」千原夕のしょうゆ旅

2016年10月1日放送

CBCテレビ
「花咲かタイムズ」マル得工場直売グルメ

2022年1月2日放送

テレビ東京
「男子ごはん」全国の激ウマ厳選食材SP

2022年8月

雑誌Pen8月号
「今日はどっちのお取り寄せ特集」

2022年9月30日放送

中京テレビ
「ぐっと」いくつ知ってる?変わり種豆腐

デジタル技術の活用及びDX推進の取組状況

●デジタル技術が社会や自社の競争環境に与える影響について 製造業においてもデジタル技術は急速に進歩しており、これが私たちの競争環境に大きな影響を及ぼしています。顧客の期待値は高まり、納期への要求が厳しくなっています。また、競合他社もデジタル技術を積極的に活用し、生産性向上や製品品質の向上に成功しています。そのため、私たちもデジタル技術を積極的に取り入れ、競争力を維持・強化する必要があります。

●経営ビジョン 私たちの経営ビジョンは、伝統的な製法で造り続ける「辻豆腐」を、デジタル技術を活用してより効率的に生産し、お客様に提供することです。豆腐の品質と味わいを守りつつ、納期遵守や生産性向上を実現します。また、新しい食感や食べ方を提案し、お豆腐を多くの形で楽しんでいただくことが我々のビジョンです。

●経営及びデジタル技術等の活用の具体的な方策(戦略) まず、デジタル技術を活用して製造プロセスのモニタリングを強化します。センサー技術とリアルタイムデータ分析を駆使して、豆腐の品質に影響を及ぼす要因を早期に検知し、品質を安定させます。また、生産計画の最適化にもデジタル技術を活用し、納期への対応力を高めます。新商品の開発においてもデジタル技術を活用し、顧客の嗜好をデータ分析に基づいて把握し、個別に合わせた製品提供を行います。さらに、オンライン販売と配送ネットワークの最適化により、お客様への迅速なサービスを提供します。

●戦略を効果的に進めるための体制 デジタル技術の導入と推進において、代表の辻佳範がCIO(最高情報責任者)の役割を果たします。情報システム部門を強化し、データサイエンティストやテクノロジーエキスパートを採用し、デジタルイノベーションを推進します。また、製造プロセスのデジタル化を担当するチームを設け、職人と技術者が連携し、デジタル技術と職人の融合を図ります。